【テレワークソリューション】テレワークをご検討のお客様にお客様環境にあったテレワークソリューションをご提案いたします。ご相談はこちらから。

ソリューション概要


テレワークとは「tele=離れた所」+「work=働く」をあわせた造語で、ICTを活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。
テレワークソリューションの導入により、仕事と生活の両立だけでなく、災害時や突発事態においても移動時間をかけずに対応が可能なことから「ワーク・ライフ・バランス」を後押しします。
ミライトでは、これまで培ったノウハウを活かしお客様のご期待に添えるテレワークソリューションをご提供いたします。



ミライトが選ばれるポイント


ポイント①最適な接続方式をご提案します


  • 〇自宅からなどの社外から社内リソースへのアクセスを可能とするため、さまざまな接続方式からお客様環境にあった接続方式をご提案いたします。


クラウドサービスを利用した接続も可能です。


ポイント②必要なコミュニケーションツールもご提案します


  • 〇音声通話、ビデオ会議、グループチャットなど、1対1や複数でコミュニケーションを行うために必要となります。

テレワークの導入には、メリットもあるがデメリット面もあります。特に、ジェスチャーを交えた会話ができない、細かいニュアンスが伝わりにくいといった、対面では可能であったコミュニケーションが遠隔では難しくなります。
この問題を解決してくれるのが「コミュニケーションツール」となります。音声通話や、ビデオ会議、グループチャットなど機能は様々で、近年では無償のものから有償のものまで幅広く提供されています。ひとくちにツールの導入が必須といっても、自社に合ったツールを適切に選ぶ必要があります。

例:V-CUBE ミーティングなど


ポイント③セキュリティ対策もおまかせください


  • 〇離れているからこそ、より一層のセキュリティ対策が必要となります。

業務が職場だけでなく、自宅やサテライトオフィス、外出先など様々な場所で業務を遂行することが可能となり、働き方の多様化が図られる一方で、セキュリティのリスクの高まりに対し、必要な対策を講じる必要があります。PCやタブレット等端末を、職場以外の場所に持ち出すことが増えることで、紛失・置き忘れ・盗難といった物理的リスクや、セキュリティ対策がなされていないネットワーク環境で使用する論理的リスク等、情報漏洩の危険性が高まります。そのため、端末を一元的に管理し、OSやセキュリティ対策が最新の状態となっているか、また万一紛失等した場合に遠隔からデータを削除したり、データを暗号化することで他人から見られないようにするといった対策が重要となります。

例:資産管理ソフト、暗号化ソフトなど


多彩なソリューション例


クラウドサービスを利用したテレワークソリューション


  • 〇高いセキュリティ性能を備えたクラウド型仮想デスクトップでテレワーク環境をスピーディーに導入


テレワークを支えるSD-WANソリューション


  • 〇テレワークソリューションや音声通信、ビデオ会議といったリアルタイムコミュニケーションツール、およびサテライトオフィスの段階的導入には、セキュリティを確保しつつ柔軟かつ迅速に対応できる企業ネットワークが必要となります。

企業ネットワークに前述の各種ソリューションを段階的に導入し、かつ利用状況に応じて最適な状態に保つために、変化に柔軟に対応可能な企業ネットワークが必要となります。ミライトSD-WANマネージドサービスは、全てのSD-WANルータを監視運用しており、現地対応を必要とすることなく一元的、かつ効率的ににネットワークの設定変更することが可能です。


ミライトSD-WANマネージドサービスの主なメリット


  • ✔全てのSD-WANルータを一元管理することで運用管理コストを低減。
  • ✔様々なWANを組合わせつつ、セキュアな通信を確保可能。
  • ✔パブリッククラウドを含めアプリケーション毎の通信経路を最適化(ローカルブレークアウト等)。

文教関係のお客様向け遠隔授業ソリューション


  • 〇教育現場において、インターネットを利用して様々な教育環境・機能を提供することで、高品質な通信教育をWWW上で実現します。

クラウドサービス利用やテレビ会議システム、マイク、スピーカー、Webカメラなどをトータルに提案いたします。


カメラソリューション


  • 〇人々の移動が制限される状況下で、現場のカメラ映像を遠隔で確認する等の法人企業様のニーズにもお応えいたします。 ミライトでは、これまでの豊富な施工実績に基づき、お客様の使用用途に合わせた最適なソリューションを選定しご提案いたします。


※記載された会社名・商品名・製品名は、各社の登録商標または商標です。

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